会社概要Profile

株式会社ティ・アンド・シーテクニカル

  • 一、会社の発展と社員の生活繁栄を一致させる
  • 一、信頼される技術者集団を目指し国際社会に寄与する
社長挨拶

株式会社ティ・アンド・シー・テクニカルは1988年(昭和63年)創業以来、水質測定機器の販売をはじめ、その品質を保証するためのサービス業務を四半世紀以上にわたり実践してまいりました。

創業当初、とりわけ当社の発展を支えてきた分野の一つである半導体の製造に欠かすことのできない水(超純水)の品質に着目し、その品質を保証すべくお客様のところへ出向し現地で保守および校正をおこなう手法を日本で初めて確立しました。 以降、医薬・製薬の製造用水の品質保証を目的とした日本薬局方やアメリカの薬局方に準拠するバリデーション業務など多岐にわたり水質測定器のサービス業務を国内外で展開しております。

また水質測定機器の販売におきましては水の品質を保証する上で重要な指標となる全有機炭素計(TOC計)の開発に着手し、現在では電子をはじめ、医薬・製薬、食品・飲料など様々な業界のお客様に当社の全有機炭素計(TOC計)をご利用いただいております。

近年は、当社の専門分野である水質測定機器の販売及びサービス業務に加えこれまで培ってきた技術のノウハウを活かし「人にやさしく」をモットーに水質測定機器用のソフト開発に取り組んでおり、お客様の設備運用において省力化やコスト削減に貢献していきたいと考えております。 これからも当社は、ISO9001の認証を取得しより高度な製品開発や校正技術の維持向上を図り、お客様にご購入いただいた製品の保守、校正サービスを通して一層の安心を心掛けてまいります。

基本方針である「信頼される技術集団を目指し国際社会に寄与する」を基軸とし、新たな技術開発とともにお客様のご希望、ご要求に答えるべく、より確かなサービスをご提供させていただく所存です。

皆様のご支援、ご指導を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

代表取締役   榎木 努

商号 株式会社ティ・アンド・シー・テクニカル
所在地 [本社]
〒120-0036 東京都足立区千住仲町40番12号
TEL03-3870-7101(代) FAX03-3870-7102
[取手事業所]
〒300-1514 茨城県取手市宮和田448-1
TEL0297-83-0721  FAX0297-82-7127
資本金 2,000万円
創立 昭和63年5月26日
決算期 年1回4月30日
役員 代表取締役/榎木 努
社員数 33名
事業内容 電子計測機器類の販売及び輸出入業務並びに保守点検業務
電子計測機器類の設計及び製造
水質分析に用いる毒物・劇物の輸出入及び・販売業務
取引金融機関 三菱東京UJF銀行 千住支店
三井住友銀行 千住支店
千葉銀行 千住支店

会社沿革

1988年 有限会社ティ・アンド・シー・テクニカルを設立
フォックスボロー水質計の点検校正サービスを開始

1990年 九州営業所を設立 九州地域でのフォックスボロー水質計の点検校正サービスを開始

1992年 有限会社から株式会社へ組織変更 資本金を600万円から2000万円に増資

1993年 TOC計TAC-102Pを開発し販売を開始及び特許を取得

1994年 藤代事業所設立 超純水設備ほか水質計点検設備環境を整備

1998年 TOC計TAC-601D及びTAC-502Pを開発・販売開始

2000年 藤代事業所改築 超純水設備の大型化及び試験設備の拡充

2001年 ISO9002取得

2002年 米国エルガー社(現米国アメテックプログラムマブル社)日本代理店

2004年 米国テレダインテクマー社 TOC計部門 日本代理店 ISO9001取得

2005年 TOC計TAC-ACCURAを開発・販売開始 比抵抗計PHOENIXを販売開始 TOC計EVOLUTIONを開発・販売開始

2006年 環境水質分析計HSシリーズを販売開始

2008年 テレダインテクマー社製湿式酸化TOC計FUSIONを販売開始

    取手商品管理棟建設 

    小型TOC計ACCURA-miniαを販売開始

2009年 米国 ハミルトン社 センサー部門 日本代理店

2011年 藤代事業所設備整備のため事業棟を商品管理棟と併設、旧藤代事業所をR&Dセンターとする

     台湾 サンテックスインスツルメンツ社 日本代理店

2013年 ISO9001:2008 JIS Q 9001:2008

    審査機関JIA-QA 登録番号JQ0746E

    登録日  9月25日(初回登録日 2001年9月25日)

    登録範囲

    水質測定器の販売及びそれらのメンテナンス(設計開発を含む)

    電源装置の販売及びそれらのメンテナンス(設計開発を含む)

2014年 会長、社長体制へ移行

-本社-

-取手事業所-

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